JFAがゴール横にレフェリー配置へ…審判員6人制導入へ検討プロジェクトを立ち上げ / ＪＩＣＡとＪＦＡ、Ｊリーグが提携、開発途上地域のサッカー振興へ

審判のレベルも低く誤審も多い
　Jリーグをつまらなくしている

審判は反省して終わりで選手は来期の契約、年棒に直結

ゲキサカ
JFAが追加副審&ゴールラインテクノロジー導入を検討へ
2015年9月17日

　日本サッカー協会(JFA)は17日、理事会を開催し、追加副審及びゴールラインテクノロジーの導入を検討することを決めたと発表した。

　追加副審(アディショナルアシスタントレフェリー/AAR)とは、ゴールライン付近にもう1人の審判員を配置し、得点の判定を見極めるもの。海外ではすでに欧州サッカー連盟(UEFA)の主要大会やカタールなどで導入されている。

　また、ゴールラインテクノロジー(GLT)とは、ゴールか否かを機械を使って判定する技術。昨年ブラジルで開催されたW杯で初めて導入され、人間の目では見極めきれないゴールインが認められた事例もあり、ブンデスリーガなどがこのシステムを導入している。

　今後、JFAは検討プロジェクトを立ち上げ、AAR、GLTそれぞれのメリット、課題、費用などをトータルで検討していくとしている。


FC東京 対 ヴィッセル神戸 J1リーグ 2ndステージ 第10節

これがオフサイド？？？これが今のJリーグのレフリング

審判にチャンスを潰された







　　　　

SOCCER KING
JFAがゴール横にレフェリー配置へ…審判員6人制導入へ検討プロジェクトを立ち上げ
2015年9月17日

　日本サッカー協会（JFA）は17日、東京都内で2015年度第8回理事会を開催し、追加副審（AAR＝アディショナル・アシスタント・レフェリー）導入検討プロジェクトの立ち上げを協議、決定した。

　理事会後に会見に臨んだJFAの原博実専務理事は「J1の1stステージでもゴール認定の問題があった」と現状課題を認識した上で、「（導入は）できるだけ早いほうがいい」とコメント。その一方で「Jリーグチャンピオンシップから導入できないかという意見もあったが、天皇杯の決勝や入れ替え戦などでいきなり使うと、コミュニケーションの難しさなどでより混乱が起きかねない。導入するとしてもすぐにはできない」とし、導入に際してのメリットやデメリット、費用面などについて検討が必要であるとした。

　ゴール認定に関しては、かねてから議論が重ねられてきた。FIFAは2013年のコンフェデレーションズカップで採用したゴールラインテクノロジー（GLT）を昨年のブラジル・ワールドカップでも導入。ボール内部にチップを組み込み、ゴールラインを割った際にレフェリーの腕時計を振動させて知らせる仕組みで誤審の減少を狙った。GLTは得点の見極めに特化されたシステムのため、当然ながらゴール認定に関してはAARよりも精度が高い。しかし、Jリーグ全会場で公平性を保つためには設置費用が非常に高額になり、さらに各試合で運用コストが発生する点も懸念されている。この低コスト化が可能かどうかも調査が必要だ。

　FIFAがGLTを採用した一方、ヨーロッパではUEFAがAARを導入している。AARには得点の見極めに加えて、ペナルティエリア内でのプレーについても主審、副審をサポートできるメリットがあり、副審がよりオフサイドの判定に集中できることもプラス材料となる。すでにUEFAチャンピオンズリーグなどではゴール脇にAARを配していることから、JFAとしてもFIFAがGLT、UEFAがAARを用いている理由も検討していきたいとした。

　実際には日本でリーグ戦全会場にGLTを設置する費用は現実的でなく、AARのメリットが大きいという考え方から、AAR導入に向けて検討プロジェクトを立ち上げることになった。ただ、日本では1試合4人制の現時点でもJリーグで1級審判員の不足が課題になっており、すべての試合で6人を集められるかどうかという問題もある。AARに2級審判の起用を認めるかどうかという部分も検討が必要となりそうだ。実施へのロードマップを描く上でクリアしなければならないハードルが複数あり、今後はJFAの上川徹審判委員長を中心に、JFA審判委員会、JリーグやJFAの競技運営部、技術委員会、日本プロサッカー選手会などをメンバーに具体的に導入が可能かどうかを含め、課題の洗い出しと実施リーグの選定などを進めていくという。

　ほんの一瞬で正確な判断を求められるレフェリー。ピッチ上のあらゆる事象を捉えるのは非常に難しい仕事だ。彼らに対する要求が高くなっているのは事実だが、レフェリーの質を高める努力をしつつ、少しでも正確な判定をできるようなシステム作りが必要なのは世界共通の課題でもある。そこにJFAが乗り出した。




スポーツ報知
ＪＩＣＡとＪＦＡ、Ｊリーグが提携、開発途上地域のサッカー振興へ
2015年9月17日

　独立行政法人国際協力機構（ＪＩＣＡ）、公益財団法人日本サッカー協会（ＪＦＡ）、公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）の三者が１７日、東京都内のＪＦＡハウスで連携協定を締結した。開発途上地域におけるサッカーを通じた人々の地域開発・振興、健康増進、生活レベルの向上、及び災害復興・平和構築が目的。

　１７日の会見には田中明彦・国際協力機構理事長、大仁邦弥・日本サッカー協会会長、村井満・Ｊリーグチェアマン、日本サッカー協会理事の北澤豪氏（スポーツ報知評論家）の４人が出席し、各団体の代表者が覚書に署名した。

　田中理事長は「サッカー界とＪＩＣＡが連携することによって、今後多くの意義ある事業が展開できる」、大仁会長は「今後はＪＩＣＡのプログラムによる派遣の拡充をお願いしていきたい」、村井チェアマンは「（アジア戦略が）包括的に進んでいくことが期待できる」と話した。

　２００４年からＪＩＣＡオフィシャルサポーターを務めてきた北澤氏は「（三者の協力は）非常に大きな力になるんじゃないかなと思っています」。今後はラオスでのサッカー教室への指導者派遣、ボスニアにおけるスポーツを通じた平和構築支援事業などを行っていく。