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新国立競技場 東京五輪は「屋根なし」8万人収容の座席数の一部を仮設に / 東京五輪のサッカー会場、2会場を追加 / マリノスタウン撤退を正式発表!来年1月から新横浜公園へ移転 / マリノスタウンの跡地に 横浜ドーム構想!!??? [Cancha スタジアム]

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産経新聞
新国立 東京五輪は「屋根なし」 コスト抑制、1.5万席仮設化
2015年5月19日

 2020年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新国立競技場(東京都新宿区)の整備問題をめぐり、下村博文文部科学相が18日、東京都庁で舛添要一知事と会談し、工期の短縮を目的に開閉式屋根の設置については、大会終了後に後回しする考えを明らかにした。また、総工費1692億円で想定する建設コスト抑制のため、8万人収容の座席数の一部を仮設に変更することも示した。

 下村文科相はこの日、都側に周辺整備にかかる費用500億円の負担を要請。これに対し、舛添知事は建築資材の高騰などで総工費が膨らむことが予想されることなどに触れ、「協力は惜しまないが、税金を払うのは都民。もっと情報開示をしてほしい」と話し、負担額の根拠や総工費の詳細などを聞いた上で検討する考えを示した。

 下村文科相は、観客席の仮設化などで見直している総工費を「今月中に明らかにできる」と述べて理解を求めた。

 文科省は同日夕、下村文科相が明らかにした仮設化する観客席は可動式部分で最大約1万5千席分を検討していると説明。常設部分が約6万5千席で、五輪開閉会式やトラックを使用する陸上競技の大会では仮設分を加えて7万2千席とし、サッカーやラグビーの国際大会では仮設部分を最大にして8万人収容を維持するという

 新国立競技場は現在、解体工事中で10月に着工予定。ラグビーのワールドカップ(W杯)日本大会開幕前の2019年春の完成を目指している。




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国立競技場解体完了



スポーツ報知
新国立競技場、950億円で造れる 東京五輪へ“格安”案
2015年5月15日

 2020年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場(8万人収容、東京都新宿区)の建設費を抑えるなどした新たな建設計画案が民間会社から文科省などに提出されたことが14日、分かった。政府関係者が明らかにした。計画案では、座席の大部分を仮設席として建設し五輪終了後に座席数を削減するなど合理性を重視した建築方式。現行案での着工予定は10月だが政府内では、この計画を支持する声が広がっており今後、新計画案が採用される可能性が浮上してきた。

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現行案の新国立競技場のイメージ(日本スポーツ振興センター提供)

 新国立競技場の建設費を抑制するなどした新たな計画案は、民間会社から文科省や複数の閣僚経験者、自民党幹部らに提出された。中身は競技場のイラスト、運営費の試算など具体的な内容で政府関係者はスポーツ報知の取材に「現行案からの大幅な変更となるが、問題山積みの現状を打開するには、この計画しかないと思う」と明言。「メイン会場の建設方法を変更する場合、国際オリンピック委員会(IOC)への説明や大きな政治決断が必要になる」とも述べた。

 新国立競技場は文科省の外郭団体、日本スポーツ振興センター(JSC)が建設・運営を行う。現行案の新国立競技場は屋根部分の建設に高い技術が必要となり、資材の高騰などを受け、建設費は一時3000億円とされた。識者らから批判を受け、競技場の大きさなどを2割削減。現在は1692億円から2100億円と試算している。また、年間の運営コストについてもJSCは「約3億円の黒字」としているが、複数の政府関係者は「現行案のままでは、五輪後数年で赤字になる」と指摘。東京五輪の前後は“特需”で数億円の黒字になる可能性はあるものの、年間維持費の40億円がネックとなり、20億円以上の赤字が継続する可能性があると試算した

 こうした状況を改善するために民間から新たな建設計画が提出された。この計画案によると、新国立競技場の収容人員8万人のうち、5万5000人分を仮設席として建設する。また、現行案では行われる屋根の開閉はやめて、客席部分のみを覆う形で設置するなど建設費用を削減する。東京五輪終了後には、この仮設席を撤去して別の競技場に再利用する。現行案の工期は約42か月となっているが、新計画案では約30か月で大幅に短縮される。

 仮設部分を撤去した新国立競技場は、約350億円をかけて5万人規模となるように座席を増築。その後、収益性の高い様々なスポーツなどのスタジアムとして活用する。競技場単体の建設費は、約600億円と現行案の約3分の1となり、運営費の削減も可能となる。増築費と合わせても約950億円で2100億円とされる現行案より1000億円以上もスリム化される。

 国立競技場は昨年12月から解体工事を行い、今月11日に地上の構造物などが完全に撤去された。現行案のままで建設するのか、今回提出された新計画案を採用するかは今夏をメドに最終計画案をまとめる見通しで10月からの着工を目指す。JSCは新国立競技場の現状について「建設計画を進めている段階。最終案を出すかどうかはまだ決まっていない」と説明した。




読売新聞
東京五輪のサッカー会場、2会場を追加
2015年05月16日

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は15日、東京都内で講演し、同五輪のサッカー競技で2会場を追加することを明らかにした。

 豊田スタジアム(愛知県豊田市)、県立カシマサッカースタジアム(茨城県鹿嶋市)、大阪府吹田市に建設中のスタジアムが候補に挙がっており、同会長は「ここから二つに絞る」と語った。当初の計画でサッカー会場は新国立競技場をはじめ、味の素スタジアム、札幌ドーム、宮城スタジアム、埼玉スタジアム、日産スタジアムの6か所となっている。





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スポニチアネックス
横浜、マリノスタウン撤退を正式発表 来年1月から新横浜公園へ移転
2015年5月21日

 J1横浜は21日、横浜市みなとみらい地区のクラブ拠点「マリノスタウン」の定期借地契約が来年5月に満了となることを受け、新たなオフィスを新横浜公園近隣地に確保し、チームの練習場として新横浜公園内施設を利用することになったと発表した。

 今回の決定により、マリノスタウンでのクラブ本社機能とトップチームの練習場は今年12月末をもって、ユースなどの育成組織とスクール事業「みなとみらい校」は来年3月末をもって、ともに終了となる。

 2007年にオープンしたマリノスタウンはクラブハウス、事務所に天然芝2面、人工芝2面のグラウンドと2020席のスタンド、オフィシャルショップなどを併設。JR横浜駅からも徒歩約15分という好立地にあり、約4万5600平方メートルという広大な土地にクラブ機能が集約され、Jリーグ各クラブの中でも屈指の巨大拠点となっていたが、賃貸料を含み年間5億円超とされる維持費が経営を圧迫していた

ゲキサカ
横浜FM、マリノスタウンからの移転を公式発表、来年1月から新横浜へ
2015年5月21日

 横浜F・マリノスは21日、2016年5月にマリノスタウンの定期借地契約が満了となることを受け、新たなオフィスを新横浜公園近隣地に確保し、チームの練習場として新横浜公園内施設を利用することになったと発表した。

 クラブはマリノスタウンの定期借地契約が2016年5月に満了することを踏まえ、数年前から横浜市及び日産自動車と相談し、様々な検討を重ねてきたという。その結果、この5年間掲げ続けてきた「持続可能な成長」を実現するための方策の一つとして、移転を決めたという。

 マリノスタウンでのトップチームの活動や横浜FM株式会社としての本社機能、オフィシャルショップ「トリコロールワン」みなとみらい店の営業は2015 年12月末に終了を予定。育成組織及びスクール事業「みなとみらい校」は2016年3月末に終了する見込みとなっている。

 2016年1月以降の本社機能については、新横浜公園近隣施設にオフィスを確保し、トップチームは新横浜公園内施設を中心に使用する予定。育成組織は横浜市内に練習施設を確保する見込みだ。スクール事業「みなとみらい校」に関しては、「みなとみらい校」に代わる施設を確保し、開校する予定だという。

 横浜FMは嘉悦朗代表取締役の名前で、今回の書面を公表。そのなかでは「新横浜地区への移転は『集結』でもあります。私たちのホームスタジアムである日産スタジアムを中心に、試合も練習も地域貢献活動の拠点も同じエリアに集結することによって、効率性を高め、相乗効果を出しながら、この新横浜が『サッカーの聖地』になることを目指してまいります」と説明。

「今回の移転は、『親会社に過度に依存しない経営体質への転換』、『CFG(シティフットボールグループ)との提携による事業構造のグローバル化』に続く改革の第3章、『収益構造の抜本的な変革』に相当するものです。これら一貫性、継続性のある改革によって、横浜F・マリノスは将来にわたり揺るぎない経営基盤を持つクラブに進化してまいります」としている。


横浜ドーム構想 2つの候補地

ほぼ100%実現しないそうです

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候補地イメージ1 みなとみらい21地区
敷地面積:約6万平方メートル
建築面積:約5万平方メートル
固定席:4万席
現在はサッカーJ1の横浜F・マリノスの事務所・練習場を統合した「マリノスタウン」として暫定使用中。(2016年6月に利用契約満了)
横浜駅からペデストリアンデッキにて直結可能。(徒歩15分)
商業施設併設。東側隣接地に業務・商業複合施設誘致予定。

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候補地イメージ2 山下埠頭地区
敷地面積:約45万5000平方メートル
建築面積:約16万1000平方メートル
固定席:5万席
現在は倉庫街。
商業施設に加えコンベンション施設やホテル、カジノをも含めた統合型リゾート(IR)として開発。
市内とを結ぶLRT(次世代路面電車)計画。


藤枝総合運動公園サッカー場
収容人数:13,000人
(メインスタンド(屋根付)5,100人、芝生席7,300人、立見席600人)
2003年の国体に合わせて建設。



《建設決定》
京都亀岡スタジアム(亀岡市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2013-12-02
北九州小倉新スタジアム (北九州市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2014-01-18

《構想》
広島新スタジアム (広島市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2013-12-04
山形新スタジアム (山形市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2014-05-15
富山新スタジアム (富山市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2015-04-21
沖縄新スタジアム (那覇市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2014-10-03
相模原新スタジアム (相模原市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2014-02-22
清水新スタジアム (静岡市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2014-01-07
長崎新スタジアム(長崎市)
甲府新スタジアム(甲府市)
徳島新スタジアム(徳島市)
福島新スタジアム(福島市)http://hinchada-tokyo-12.blog.so-net.ne.jp/2015-03-13
沼津新スタジアム(沼津市)
名古屋新スタジアム(名古屋市)



    
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